むらまつ小児科

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年齢のとらえ方

年齢のとらえ方

誕生日から次の誕生日までが丸一年。ひとは誕生日に年をとります。

日曜日から次の日曜日までが一週間。一週間は7日です。

(ひとは誕生日の前日の24時に年をとる。)などと変なことをいうひとがいます。

(私も変だとは思うのですが、何でも年齢に関する法律というものがあって、それによるとこのようになるということで御座います。)

 

1才以上2才未満)は1才の誕生日から2才の誕生日の前日までのことですが、このルールに従えば、1才の誕生日の前日から2才の誕生日の前々日までとなります。

MRは通常1才の誕生日から接種可能ですが、このルールに従えば誕生日の前日から接種は可能になります。

1週以上2週未満)は起算日より7日から13日までのことですが、このルールに従えば、6日から12日までになります。6日で1週間になります。

不活化と不活化の間は、通常1週間以上をあけます。1週間は7日ですが、このルールに従えば6日(7日の前日)でも接種は可能になります。

ところが、6日をあけて(7日の前日)に接種をすると、(これでは1週間をあけたことにならないから医療事故に当たります。)といわれ、親には(事故により何かあった場合は必ずご連絡下さい。)の電話が入ります。

(これにより親との信頼関係は一気に崩れ去ります。)

 (誕生日の前日)に1才になるのは何とか我慢できても、6日(7日の前日)で1週間になるのは体が反応して拒否をするのです。

<1/365(0.3%)はなんとかごまかせても、1/7(14%)となると自分自身もごまかせない。>

本来の目的(誕生日を1日ずらすこと)のための<ごまかし>から派生した<ほころび>(6日で1週間)の歪みが大きすぎたのです。

 

予防接種予診票にある <6日(1週間)以上の間隔をおいて> の解釈は次のようになります。

(誰かの都合で)6日で1週間になるのはしかたがないが、1週間というのは本当は7日のことであるから、7日間、すなわち次の同じ曜日まで待たなくてはいけない。

後半部分は正論ですが、全体としては矛盾です。(6日で1週間)を認めるのであれば、6日での接種は認めないといけません。誕生日の前日に接種を許すのであれば、6日(7日の前日)でも接種は許さないといけないのです。

かくして(ほころび)は拡大する。

 

1週間は7日間)は社会の枠組みを作る重要な基本単位です。これが変わることはありません。(独裁国家でもない限り)たとえ法律でも変えることはできません。

問診表の<6日(1週間)以上の間隔をおいて> は <7日(1週間)以上の間隔をおいて> に直さないといけません。そうしないと矛盾は永遠に解消されず、さらなる医療事故の原因になりかねません。

<6日(1週間)>は 6(7)のこと。6=7とも書けます。6になるか7になるかは(誰かの都合)次第

<7日(1週間)>であれば(7=7であれば)、1週間は(日曜日から次の日曜日までの7日間)で確定します。 そうすると1年は(誕生日から次の誕生日までの1年間)となり、ひとは(誕生日に)年を取ることになります。

6=7 を 7=7  に直せば、すべては正常に復します。(6日で1週間)の否定が(誕生日の前日に年をとる)の否定に直接つながるのです。

我々の(1週間が7日間)の世界では、人は誕生日に年を取ります。どうしても誕生日の前日に年を取りたい場合は、(6日で1週間)の世界が待っています。その世界では、起算日を日曜日とすると、6日目の土曜日のうちに(6日目が終わらないうちに)日曜日がやって来ます。それがどのような世界なのか想像もできません。そして、(むりやり)このような異次元の世界に引っ張り込んでまで、何としても誕生日の前日に年を取らせたい、というその理由がわからないのです。

 

誰かの都合のために、十分な検証もなく、異例の速さで定期化されたワクチンがありました。大きな被害を生み、定期になってわずか2か月で積極的勧奨が中止になりました。

もっとも議決は僅差(一票差)。勧奨中止はあくまで緊急避難で一時的なものと強調されましたから、中止は副作用問題の鎮静化が狙いであったようです。

 積極的勧奨中止から5年以上。何の動きもありません。このワクチンはまだ定期の立場を保っており、打ちたい場合は無料で接種できます。何かあった場合は定期の保証も期待できます。でも打つ人はだれもいません。誰かの都合で導入されたワクチンは大きな被害を出すだけで終わったのです。

(HPVワクチンが子宮頸がん死を予防するとする仮説に証拠はない。またその見込みもない。証拠はなくとも政治は動く。)

HPVワクチンが減らすかもしれないとされる(子宮頸がん)は、検診をやめれば確実に減らすことができる。

 

(誰かの都合)で導入され、予防接種の現場には大きな混乱をもたらすだけの(年齢に関する変なルール)もこのワクチンに似ています。

ワクチンと同様、ルール運用の(予防接種業務における)積極的勧奨を控えればいいだけの話ですが、これが難しい。

 HPVワクチンの場合は、幸いなことに、積極的勧奨中止を誘導した優秀で善良な官僚がいました。それがあの事件の大きな救いだったのです。

 

予防接種の施行上の間違いは報告で年間約7000件。(実際はその倍はあるといわれています。)そのうち約半数は接種間隔の間違いです。このルールの積極的勧奨を控えるだけで、かなりの件数の減少が見込まれます。少ないですが、実際そのようにきちんと実践しているところもあるのです。

(年齢に関する変なルール)は年齢をごまかす為の(筋悪の)トリックです。予防接種業務において年齢をごまかす必要のある場面はありません。予防接種業務においては、翻訳抜きの普通の言葉だけで何の不自由もないのです。

 

少ない人を長い間だまし続けることはできる。多くの人を短い間だますこともできる。しかし、多くの人を長い間だまし続けることはできない。

ただし、多くの人を長い間だまし続けようとする試みが途切れることはない。

 

国連のIPCCが地球温暖化に関する特別報告書をまとめた。これは科学が鳴らす警鐘である。真剣に耳を傾けるべきだ。 朝日新聞 2018

 

IPCCとはどんな団体? HPVワクチンにおけるWHO、放射線における UNSCEARを思い出すとわかりやすい。共通するのは政治優先。大気中CO2濃度のコンスタントな上昇にもかかわらず、温暖化は止まっているように見える。エセ科学はまっとうな科学を駆逐する。

(人為的CO2排出が地球温暖化の主原因であるとする仮説に証拠はない。またその見込みもない。証拠はなくとも政治は動く。)

 

 

上を向いて歩こう。涙がこぼれないように。        坂本九(作詞 永六輔)

(涙はこぼれても、自分の足元をしっかり見ながら歩く方が安心、安全だ。涙がこぼれないようにといって、みんなが上ばかり向いて歩くようになったら、これは大変だ。)

(誰かの都合)がすべてに優先する世界はとかく住みにくい。

 

 

 

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